家を買う

マイホーム購入は、多くの人にとって、人生最大の買い物といえます。大きな夢の実現であると同時に家計全体を見直す人生の節目となります。今まで考えたこともなかった、住宅ローン返済や固定資産税の納税のほか、定期的に必要な住宅のメンテナンス費用などに備えて、家計の見直しが必要となります。また、もしものときの必要保障(補償)額（残すべきお金）も変化します。住宅購入時は、保険の見直し時期でもあるのです。住宅ローンと同じく、生命保険や火災保険も数十年かけて支払うことになるので、トータルで見ると、保険はマイホームの次に高額な買い物といえます。見直す効果は大きいのではないでしょうか。

団体信用生命保険により必要保障額が変わる可能性も

住宅ローン契約には、ほとんどの場合「団体信用生命保険」がついています。この保険は、契約者(債務者)が住宅ローンの返済途中で万一死亡してしまったときに、以降の返済が免除されるというものです。つまり、残された家族は住宅ローンを返済しなくてもいいということになりますので、必要保障額が下がり、支出を補填する目的で今まで加入していた死亡保障を、その分だけ、削減できる可能性があるのです。
また、団体信用生命保険が付帯されていない住宅ローン契約をされた場合は、住宅ローンの名義人に万一のことがあると、残された家族に返済義務が生じますので、その分も含めた死亡保障の確保が必要となります。

住宅ローンの名義によって必要保障額が変わる

<共有名義の場合>

住宅ローンの名義を夫（あるいは妻）ひとりとするか、夫婦で半分ずつなど共有名義にするかによっても、それぞれの必要保障額は変わることになります。特に、夫婦共有名義で住宅ローン契約をしている場合は、団体信用生命保険に夫婦ともに加入、ひとりだけ加入、夫婦ともに未加入など、加入者が異なる可能性があります。ですので、団体信用生命保険に誰が加入しているかによっても、誰の保障額がどれぐらい必要か、が異なってきますので注意が必要です。

<共働きで夫名義の場合>

夫名義で団体信用生命保険が付帯されている住宅ローンを組んでいる場合、夫に万一のことがあっても、住宅ローンの返済は免除されます。ですので、その分、夫の死亡保険の保障額を下げることができ、保険料を節約することができます。他方、妻に万一のことがあった場合には、住宅ローンの返済が免除されません。したがって、妻の死亡保障に新たに加入するか、保障を上乗せする必要性があります。

火災保険料を抑えるコツ

せっかくのマイホームが火災や地震に遭ってしまうと、住む家がなくなる上に、住宅ローンは払い続けないといけなくなります。そこで多くの人は火災保険、地震保険に加入します。火災保険料は、建物の構造や、耐火性能、地震保険料は耐震等級等によって大きく異なります。木造でも大きな割引を受けられる場合がありますので、FP・工務店双方に確認してみることが大切です。